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不妊治療の頻度は治療の内容によって変わってきます
不妊治療の頻度はどのような不妊治療を受けるかによって変わってくるため、頻度について断言することは難しいです。
不妊治療には一般不妊治療と生殖補助医療があり、一般不妊治療を経て妊娠に至ることもあれば、一般不妊治療から始めて生殖補助医療にステップアップするケースもあります。
また患者さんの年齢や体質、症状などによっても頻度に違いが出てくるので、人によって不妊治療の頻度は異なってきます。
一般不妊治療にはタイミング法と人工授精があります
一般不妊治療にはタイミング法と人工授精の2つがあります。
通常は身体的負担の少ないタイミング法から始めることが多いですが、それぞれ治療内容が異なってくるため、仕事とのバランスを考えながら、医師と相談して自分に合った方法を選びましょう。
医師の指導のもと、もっとも妊娠しやすいタイミングで夫婦生活を持つのがタイミング法です。
毎日同じ時間に基礎体温を計測しながらホルモン検査や超音波検査などを受け、その結果を踏まえて排卵日を予測します。
自然周期で妊娠に至らなかった場合は排卵誘発剤を使用し、複数の卵子を排卵させて受精しやすい状態にすることもあります。
タイミング法は月に1回の排卵日に合わせて行うため、頻度も月に1回となります。
一般的には5回ほどタイミング法での治療を続け、それでも妊娠しなかった場合は人工授精へステップアップすることが多いです。
人工授精は洗浄・濃縮した精子の中から活動的な精子だけを選び、排卵日に合わせて子宮内に人工的に注入するという方法です。
「人工」という言葉のイメージから、人工授精は妊娠を人工的に操作するものと捉えられることがあります。
しかし人工的に行うのは精子の注入だけで、受精から着床までの流れは自然妊娠と同じです。
人工授精の頻度は5回前後とされていますが、仕事の都合などで夫婦そろっての受診が難しい際はクリニックに相談しましょう。
生殖補助医療には体外受精や顕微授精などがあります
一般不妊治療でも妊娠が難しいと判断された場合は、生殖補助医療へとステップアップします。
生殖補助医療は一般不妊治療よりも高度な技術を用いた不妊治療となります。
妊娠する確率を上げることが期待できる反面、長い期間を要することも多く、治療の頻度にも個人差があります。
クリニックに相談するのはもちろんですが、夫婦間でもよく話し合いながら臨むようにしましょう。
卵巣から採卵した卵子を体外で精子と受精させる方法を体外受精と言います。
卵管内とほぼ同じ環境で培養し、受精させた卵子を再び子宮の中に戻します。
採卵する際に痛みを伴うことがあると言われていますが、痛みのない採卵方法もあります。
顕微授精とは針のような細い管の先端に1個の精子を入れ、顕微鏡で観察しながら卵子に直接注入するという方法です。
卵子の細胞膜が弱いと変性してしまうことがありますが、卵子にかかるストレスを軽減させて変性を防ぐ方法もあります。
顕微授精は体外受精で妊娠が成立しなかった場合に行われます。
不妊治療と仕事との両立がしやすい環境を整えましょう
不妊治療を受けるにあたり、仕事との両立がうまくいくか不安視する患者さんが増えています。
治療の頻度によっては不妊治療を続けることが難しいという声は多く聞かれており、厚生労働省では不妊治療と仕事との両立を支援するための対策に取り組んでいます。
対策のひとつとして「不妊治療連絡カード」がありますが、これは不妊治療を受けている方が勤務先の企業に対して理解を求めるためのツールになるので、どなたでも利用することが可能です。
厚生労働省の調査によれば、不妊治療と仕事ができていると回答する人がいる一方で、雇用形態の変更や退職をしたり、不妊治療を諦めてしまった人が一定数存在しています。
不妊治療と仕事の両立をするためには、治療の頻度に関わらず働きながらでも通いやすいクリニックを選び、不妊治療を続けやすい環境にしていきましょう。
(まとめ)不妊治療はどのくらいの頻度で行われるの?
不妊治療を行う頻度は患者さんの年齢や体質、症状などによって変わってくるため個人差が生まれます。
不妊治療には一般不妊治療と生殖補助医療があり、どちらを選択するかによっても頻度に違いが出てきます。
一般不妊治療にはタイミング法と人工授精の2つがありますが、身体に負担の少ないタイミング法から始めるケースがほとんどです。
タイミング法で妊娠に至らなかった場合は人工授精へとステップアップし、治療の頻度の目安はそれぞれ5回ほどになります。
生殖補助医療とは、一般不妊治療より高度な技術を用いた不妊治療になります。
体外受精や顕微授精などがあり体外受精で妊娠に至らない場合、顕微授精にステップアップします。
治療を行う頻度には個人差があるため、不明点があれば医師に確認しましょう。
不妊治療が行われる頻度によっては、仕事との両立が難しいという患者さんが増えています。
厚生労働省でも対策に乗り出していますが、まずは働きながらでも通いやすいクリニックを選び、患者さん自ら不妊治療を続けやすい環境作りが大切です。