不妊治療は保険適用？適用条件や費用がいくらかかるかについて解説

不妊治療に大して「金銭的な負担が大きい」というイメージが拭えず、治療に踏み切れない方は少なくありません。

この記事では、不妊治療の費用や保険適用の条件について解説するとともに、金銭的負担を軽減する方法をご紹介します。

2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が拡大

2022年4月1日より保険適用範囲が拡大し、保険診療で基本的な不妊治療が受けられるようになりました。

2022年3月までは一部の不妊治療のみ保険適用で、生殖補助医療と呼ばれる体外受精などは「特定不妊治療」の助成金制度を利用するのが一般的でした。しかし適用範囲の拡大により長期的な不妊治療による金銭的負担が軽減され、多くの人が不妊治療を前向きに検討しやすくなりました。

ここでは保険適用の対象となる不妊治療の内容や、その条件についてご紹介します。

保険が適用される不妊治療

保険適用の対象となる不妊治療は、一般不妊治療に分類されるタイミング法・人工授精と、生殖補助医療に分類される体外受精・顕微授精等や男性不妊の手術です。
タイミング法と人工授精は、年齢条件や回数の上限がなく保険適用でいつでも受けられます。しかし体外受精や顕微授精の場合、一定の条件が設けられている点に注意が必要です。

保険が適用される条件

先述の通り、体外受精や顕微授精の保険適用には年齢制限と回数制限が設けられています。これらの条件について、以下でご説明します。

年齢要件について

不妊治療を保険診療で受けるには「治療開始の時点で女性の年齢が43歳未満であること」が条件です。つまり42歳以下でないと保険適用されず、原則自費診療となります。

通算助成回数について

保険診療で受けられる回数にも、女性の年齢により以下のような制限があります。

• 治療開始時の年齢が40歳未満：1子につき通算6回まで
• 治療開始時の年齢40歳以上43歳未満：1子につき通算3回まで

不妊治療の保険適用に関するよくある質問

Q. 不妊治療の助成金を利用していても対象になりますか？

保険適用となる以前に不妊治療の助成金を利用していても、保険適用の対象になります。

これまでの助成金の利用回数は、保険診療で受けられる回数制限の計算に含まれません。
したがって助成金を利用していた方でも、1子ごとに通算6回または3回の不妊治療が保険診療で受けられます。

Q. 保険適用前から不妊治療をしていても対象になりますか？

保険適用前から不妊治療をしていた場合でも、保険適用の対象になります。

たとえば保険適用前の胚移植の回数は、回数制限として含まれません。また過去に指定の医療機関で凍結した胚は、保険診療で使用できます。詳しくは、受診する医療機関の担当医に相談してみましょう。

保険適用後、自己負担額はどうなる？

保険適用後、不妊治療の自己負担は他の保険診療と同じく3割負担です。
保険診療を受けるにあたって、用意するべきものはとくにありません。健康保険証があれば、窓口にて支払う治療費は3割負担となります。

ただし、地方厚生局に届出をおこなっている医療機関に限ります。厚生労働省のホームページにて、医療機関の一覧の確認が可能です。
診療内容については、医療機関に問い合わせるとよいでしょう。

また、用意するものは基本的にありませんが、事実婚のカップルの場合、証明書類を求められることがあります。

いくらかかる？不妊治療の費用例

保険適用にともなって、不妊治療は実際にどれだけの費用がかかるのでしょうか？

ここでは六本木レディースクリニックの費用を一例とし、不妊治療のおおまかな費用感を把握しましょう。

人工授精の場合

人工授精は採取した精子を洗浄・濃縮したうえで、子宮に直接注入して妊娠成立を目指す治療です。
人工授精の保険診療費と自費診療費の目安は、次のとおりです。

※診察費用や別途薬剤費がかかる可能性があります。

生殖補助医療の場合

生殖補助医療の体外受精・顕微授精は、採卵・受精・培養・凍結・胚移植などの高度な技術を要する不妊治療です。
生殖補助医療の保険診療費と自費診療費の目安は、次のとおりです。

別途、診察費用や薬剤費、手技料、麻酔代などがかかる場合があります。また、採卵数や胚の数によっても金額が変わります。

費用はクリニックによっても変わるため、あくまで目安としてご参考ください。

さらに負担を軽減するには？不妊治療で利用できる制度

長期に及ぶ不妊治療の金銭的な負担を軽くするために、次のような制度も利用できます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、保険診療に対して支払った自己負担額が毎月の上限額を超えた際、超過した額が払い戻される制度のことです。
毎月の上限額は、年齢が70歳以上かどうかや所得水準によって変わります。

たとえば69歳以下で、給与の月額（照準報酬月額）が26万円以下のケースでは、月の上限額が57,600円と定められています。
この場合、仮に20万円の自己負担額を支払った場合は、差額の142,400円が高額療養費として戻ってくる試算になります。

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき」

高額な不妊治療を窓口で支払った場合に活用すれば、費用負担を軽減できるでしょう。具体的な上限額や手続きの方法は、お住いの市町村の窓口などで問い合わせが可能です。

民間の医療保険

民間の医療保険を契約している場合、不妊治療の手術を受けたとして給付金を受け取れる可能性があります。不妊治療が保険適用となったことで、「手術」として分類されたためです。
すでに医療保険を契約している方は、補償内容を確認してみることをおすすめします。

また、これから不妊治療に取り組む方は医療保険への加入を検討するのもひとつの手です。ただしすでに不妊治療中の場合は契約が難しかったり、不妊治療の補償が受けられない場合があるため確認しましょう。

【終了】特定不妊治療費助成制度

特定不妊治療費助成制度は、体外受精と顕微授精の医療費の一部を助成する制度です。
この助成金制度は2022年3月まで有効でしたが、不妊治療が保険適用となったことにともない、現在は終了しています。

なお保険適用前にこの助成金制度を利用していた方も、保険適用後は問題なく不妊治療を保険診療で受けられます。これまでの助成金の利用回数などはカウントされないため、回数上限にも含まれません。

不妊治療専門の六本木レディースクリニックにご相談ください

不妊治療の費用は高額なイメージがありましたが、保険適用が適用となったことで、より多くの人が不妊治療を検討しやすくなりました。
窓口で支払う金額は3割負担となり、高額療養制度を活用することで、さらに負担を抑えられる場合もあります。高額な費用を理由に治療に踏み出せなかった方は、これから不妊治療を考えてみてはいかがでしょうか。

六本木レディースクリニックは、不妊治療を専門とする豊富な治療実績のあるクリニックです。保険診療・自費診療ともに利用できるほか、保険適用の範囲内で不妊治療をしたい方、保険適用外でもご自身に合った最善の治療を選びたい方も、一人ひとりに適したオーダーメイドの治療をご提案いたします。
看護師による無料相談も受け付けております。費用に関する疑問や不安も含めて、まずはお気軽にご相談ください。