卵子凍結すると体外受精だけの時より費用は高くなる？

体外受精の際に卵子凍結を選択すると卵子を保存すための費用などが別途かかります

体外受精にかかる費用は、治療を行うクリニックよって違いがあります。
卵子凍結を希望している場合は、体外受精の費用の他に、卵子を凍結保存するための費用が必要です。

子供を授かることを望んでいても、費用の高さが心配で体外受精をためらってしまうという声もあります。
体外受精や卵子凍結にかかる費用は、安くできる方法もあるため、カウンセリングの際に医師に相談してみましょう。

卵子凍結は、女性が子供を授かる可能性を広げてくれる方法です。
費用のことなど、不安に思う点は医師に伝えてみるのをおすすめします。

卵子凍結では卵子を長期保存するための費用などが必要です

体外受精でかかる費用はクリニックによって金額に違いがありますが、卵子凍結をする際はどのクリニックでも保存のため費用がかかります。

その他にも採卵や麻酔を行う時などに、それぞれ費用が必要となります。
体外受精や卵子凍結を希望するのであれば、どのような治療にどれくらいの費用がかかるのか、把握したほうがよいでしょう。

クリニックによって金額の設定はそれぞれですが、卵子凍結にかかる費用はおおよそ次のようになっています。

• 採卵できた場合（約16～20万円）
• 採卵したが空胞だった場合（約5万円）
• 麻酔代（約2～5万円）
• 卵子凍結（約4～5万円）
• 感染症検査（約2万円）
• 凍結保存延長（約5万円）
• 卵子融解（約2万円）

卵子凍結は基本的に1年更新となるので、更新を希望するのであれば延長の費用が必要になります。
期限内に更新を申し出ない場合は、所有権を破棄したものとみなされるので、忘れずに手続きをしましょう。

体外受精は、子供を産みたいという強い思いがあって取り組むものですが、思いだけでは治療を継続するのが難しくなる場合もあります。

信頼できる医師のもとで計画的な治療スケジュールを立てることで、妊娠する可能性を見出せます。
治療を続けるためにかかる費用についても、夫婦でよく話し合って考えていきましょう。

体外受精や卵子凍結にかかる費用を助成する制度があります

体外受精や卵子凍結にかかる費用は、患者様が全額負担するわけではありません。
各自治体では、不妊治療を受ける患者さんを支援するための助成制度を設けています。

助成制度には対象者の条件があるため、お住まいの自治体に確認しておきましょう。
助成制度の内容は地域によって違いがあり、自治体の窓口への申請や審査が必要となります。

参考までに、東京都の助成制度を例にご紹介します。
助成の対象となるのは、体外受精および顕微授精です。

これまでは法律上の婚姻関係にある夫婦のみとされていましたが、平成30年4月より事実婚の方も対象となりました。

患者さんの経済的負担を軽くする目的で、医療保険が適用されない費用の一部、または全額を助成しています。
患者さんの状況に応じて治療ステージをA～Eに分類し、ステージによって助成される費用が異なります。

助成を受けられる回数は、女性の年齢が39歳までの夫婦であれば通算6回まで、40歳以上の夫婦の場合は通算3回までとされているのです。
他にも細かな条件がいくつか設けられています。

通院しやすいクリニックを選びましょう

体外受精は、妊娠に至るまでに相応の年月を要することがあります。
治療を行うクリニックとは長い付き合いになりますので、通いやすいクリニックを選びましょう。

卵子凍結を選択した場合は、卵子の保存期間を加味すると、ひとつのクリニックと何年も関わることになります。
安心して体外受精を受けるためにも、クリニック選びのポイントを押さえておきましょう。

通院しやすいかどうかは、治療を続ける上で軽視できないポイントです。
体外受精は卵胞の成長具合やホルモンの状態などによって、スケジュール調整することが少なくありません。

最寄り駅までの距離や、診療時間の長さなど、通院に負担とならないかチェックしましょう。

クリニックは費用の安さだけでなく、患者さんの悩みを聞いてくれるかが重要です。
親身になってくれるクリニックは、信頼できるクリニックだと言えます。

（まとめ）卵子凍結すると体外受精だけの時より費用は高くなる？