体外受精で生命保険は支払われる？

体外受精は生命保険の利用が可能です

体外受精で生命保険が使えるのは、一部の保険に限ります。
しかし以前は体外受精で保険金が支払われないのが一般的でしたから、近年は保険も柔軟になってきたといえます。

海外では不妊治療対応の生命保険は存在しており、日本でもニーズが増えていることから適用とする保険会社も出てきています。
不妊治療を利用することを理由に加入するなら、対応できるか必ず確認してください。

不妊治療に対応した保険は保障の内容が明確です

不妊治療に特化した生命保険は、もともと不妊治療の方が加入することを前提としているため、対象とならない疾患が明確となっています。
今までの生命保険では、不妊治療中は「治療中」のため加入することができないと言われる場合や、不妊治療をしていること自体が断わられる原因となる場合があります。

または加入することができても、保障されない疾患が出てくることや、割増料金を請求するなど問題がありました。
不妊治療に特化した生命保険は、このような声をもとにつくられており、不妊治療を受けていても加入しやすく、割増料金は請求されません。

保障の対象外となる疾患が明記されていれば、体外受精をしている人でも入りやすいといえます。
保険会社によってもさまざまですが、たとえば子宮内膜ポリープ、帝王切開、流産、切迫早産、卵巣過剰刺激症候群、骨盤腹膜炎などが対象外です。

不妊治療を行っている人は、卵巣過剰刺激症候群、流産などが関係してくるため、どのような疾患で対象外となるか詳しくチェックしておきましょう。

不妊治療に対する給付金の受取は入院や手術が対象です

生命保険のなかには、体外受精など不妊治療を受けていても、加入できるものがあります。
不妊治療は高額な費用が必要となるため、どのような面で給付金がもらえるか詳しく調べておくようにしましょう。

一例として、不妊治療を目的とした入院や手術に対し、給付金が支払われる生命保険があります。
これは入院給付金や手術給付金が付いている生命保険の場合です。

一般的に体外受精では入院の必要はありませんが、採卵の際に出血がひどい場合は、入院処置となることがあります。
ただし、公的医療保険制度において医科診療報酬点数表で算出できない手術の場合は、給付金の対象外となります。

また疾患の手術を目的としない手術も対象外となるため、人工授精や体外受精の手術は、給付金の対象外となります。
あくまでも何らかの理由で病気が発生し、病気に対する手術が必要なときのみです。

不妊の原因が病気となっており、その病気を治す手術が対象となります。
どのような入院や手術が対象となるかは、生命保険ごとに異なるため、詳しく確認する必要があります。

日本初の不妊治療保険が誕生しています

今までの生命保険では、不妊治療に対し病気を治す手術や入院のみが給付の対象となっている保険が多くみられていました。
なかには不妊治療以外の疾患のみ対象となるケースや、不妊治療を受けている人は加入の対象外とされることもあります。

このようななかで、日本初となる不妊治療に対する生命保険が発売されています。
その保証内容とは、病気に対する給付金が支払われ、出産給付金と特定不妊治療給付金が付いている商品です。

別途満期一時金も付けられています。
特定不妊治療給付金とは、体外受精、顕微授精にて行われる、採卵や胚移植に対する内容です。
1～6回目の給付金は1回につき5万円、7～12回までの給付金は1回につき10万円もらえます。

支払限度は12回までで、被保険者が支払人です。
保険期間は10年、15年、20年で、女性のみが加入できます。
月々の保険料は1万円前後ですから、生命保険と合わせて、体外受精のための給付金も受け取りたい方に適しています。

特定不妊治療の保険は、平成28年4月1日に保険業法施工規則が改正され、取り入れることができるようになりました。
現在体外受精に対する給付金を支給する保険は少ないのですが、今後は増えてくる可能性があるでしょう。

（まとめ）体外受精で生命保険は支払われる？