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体外受精で胎児の心拍確認の目安は妊娠7週目頃です
心拍確認ができると妊娠成立が認められ母子手帳交付などの手続きをすることになりますが、体外受精では妊娠7週目頃を目安に胎児の心拍確認を行います。
もちろんそれ以前の検診で心拍が確認されれば妊娠成立となります。
不妊治療専門のクリニックへ通っていた場合は分娩設備のある病院へ紹介され、妊娠9週目頃には転院することになるでしょう。
妊娠7週目までに心拍確認が行われます
体外受精で胚移植を受けてから、1週間から12日ほどの間にホルモン検査をして妊娠しているかどうかをチェックし、妊娠していれば妊娠5週目頃に胎嚢確認、さらに進めば妊娠7週目頃に心拍確認が行われます。
心拍確認ができるとそれまでよりも流産の可能性が下がると言われており、それまでは15%ほどあった確率が5%ほどにまで下がることが多いです。
それでも全く可能性がなくなるわけではなく、年齢などリスクにも関係していることからそれまでのように身体に配慮して過ごしてみましょう。
心拍確認ができるまでには何度も通院して確認を受けることになり、そのたびに成長しているか心配になってしまうものですが、少しでも成長があることを信じて過ごしましょう。
胎嚢の大きさなどから次回の診察日が伝えられるはずなので、その指示に従って通院するようにします。
もしそれまで、胎嚢が小さいなど心配なことが言われていたとしても次の診察では何の問題もなく心拍確認ができるケースもあるのです。
年齢が高いほどリスクについて忘れないようにしましょう
心拍確認ができると妊娠成立ではあるものの、妊娠12週までは流産の可能性があります。
それに最近では検査機器の発達から早いうちに胎児の心拍確認のできるようになったことも関係して、心拍が確認できても流産したという人もいるのです。
それから心拍確認後に流産の可能性が下がるといっても、妊娠している人の年齢と大きく関係があります。
心拍確認後の流産の確率は、20代の場合では10~15%、30代でも35歳を超えてくると20%になり、40代では40%とも言われています。
このように年齢があがるほど流産の心配は出てきますが、若いにも関わらず流産を繰り返す時には習慣性流産や不育症についての治療も考えてみてはいかがでしょうか。
しかし流産の多くが染色体異常などであり生活習慣がとくに影響したためではありません。
ですが年齢があがるにつれて卵子の質が低下しやすいことからも高齢での体外受精による妊娠では心拍確認後も様子を見ていくことが必要です。
心拍確認されたら出産に向けて準備しましょう
胎児の心拍確認ができてから妊娠の証明が出され、母子手帳などの交付を自治体から受ける手続きを行います。
不妊治療に通っていたクリニックに分娩設備がなければ提携の病院を紹介してもらうか、自分が通いやすい病院へ持っていく紹介状を書いてもらいましょう。
高齢であるなど何らかのリスクを抱えている場合には周産期医療に対応している総合病院などへ転院しましょう。
転院する時はできるだけ早くがおすすめで、特に早めに分娩予約をしておかないと受け付けてもらえない可能性もあります。
里帰り出産を考えている場合は早めに実家の近くにある病院で診察を受けておき里帰り出産したい旨を伝えましょう。
それから妊娠中には葉酸をとることを厚生労働省でもすすめられていることから、積極的にサプリメントも上手に使って継続してとりましょう。
毎日の食事の中でほうれん草や小松菜をとり、鉄分の補給などにはレバーもたまに食べるようにすることがおすすめです。
仕事をしているのなら早めに上司へ相談し、仕事の内容や勤務時間などについて調整してもらえるようにすることも必要です。
安定期に入ってから伝える人も多いですが、できるだけ早い方が上司も余裕をもって対応がしやすくなります。
(まとめ)体外受精で胎児の心拍確認するのはいつ?
体外受精で妊娠陽性の結果が出たあとは、妊娠7週目頃を目安に胎児の心拍確認が行われます。
ここで無事心拍確認ができれば妊娠成立となり、妊娠証明がされますがそれより早い時期に心拍確認される場合もあります。
体外受精で胚移植をしてから妊娠陽性が確認されたあと、妊娠7週目頃までに胎児の心拍確認ができると妊娠成立になります。
するとそれまでよりも流産しにくくなりますが、まったく流産しないわけではないので、体には配慮して過ごしましょう。
心拍確認ができても妊娠12週まではまだ流産の心配があり年齢と共に確率は上がり、20代では10~15%・40代では40%にもなっています。
流産は染色体異常によることが多いので40代では卵子の質も下がることから流産の可能性はあがっているのです。
心拍確認がされたら妊娠証明を受け取り自治体で母子手帳などを交付してもらいましょう。
また出産に向け分娩施設のある病院へ転院したり、里帰り先の病院へ分娩の相談に出かけたりの準備も進め、職場の上司にもできるだけ早めに妊娠を報告しましょう。