体外受精で生まれる赤ちゃんは年間何人？

2014年の国が行った調査では、体外受精で誕生した赤ちゃんの人数は年間4万7322人です

2014年に行われた国の行った調査では、体外受精の件数は39万3745件に上り、4万7322人の子どもが生まれたと日本産科婦人科学会がまとめて発表しています。

これは日本国内のみの数値であるため、海外に渡って治療を行い出産した人の数は含んでいません。
この数値は1983年に国内で初めて体外受精で赤ちゃんが生まれてから急速に増えつつつつあります。

体外受精で生まれた子供は21人に1人の割合にまでのぼります

2014年に行われた国の調査データを日本産科婦人科学会がまとめて発表しています。
その集計によると、2014年に生まれた赤ちゃんの総数は100万3500人でそのうち体外受精で生まれた赤ちゃんは4万7322人だということです。

2014年に体外受精で生まれた赤ちゃんは21人に1人の割合、都会の中規模小学校で例えると、クラスに1人は必ずいる計算になります。

体外受精で生まれた赤ちゃんの数は、前年に比べて4700人以上増えているという結果になっており、それまでの過去最高に値します。
誕生する赤ちゃんの数が多いということは、体外受精を受けた女性もそれ以上に多くいることを表しています。

女性の社会進出に伴って晩婚化が進むと同時に、不妊治療の技術も発展を続け、体外受精を受ける女性の人数も、誕生する赤ちゃんの人数もますます増えることが予想されます。
日本だけでなく世界的に見ても、不妊治療や体外受精は特別なものではなくなり、ごくありふれた医療になりつつあると言えるでしょう。

体外受精の年間適正回数は3～5回です

体外受精を行う際には、妊娠成功率を上げるために、出来るだけ回数多く移植を受けたいと思う人も多いものです。
しかし物事には何事も適正があるのと同様に、体外受精にも適正回数というものがあります。

もちろん適正回数を守らなければより多くの体外受精を行うことも可能ですが、その場合は母体の負担が大きくなり、また子宮の状態からかえって着床しにくいという結果にもつながりかねません。

体外受精を行ったあと妊娠か成立しなかった場合、疲れた卵巣を休息させる必要があります。
また採卵を行った後にも卵巣を休息させるために、1～2か月間隔をあけてから胚移植を行う場合もあります。

卵巣や子宮の状態をよい状態に戻してから移植した方が着床する確率が高いと考えられるためです。
不妊治療で使用する薬剤がもたらす母体への影響も考えられます。

様々な事情を鑑みて統合した結果、体外受精の年間適正回数は3～5回だということにつながります。
年齢を重ねると妊娠成功率は下がってしまいますが、体外受精の回数を増やすことよりも、より良い状態で体外受精を受けることが重要です。

凍結胚移植で体外受精の年間適正回数が守れます

年間に体外受精で生まれる赤ちゃんの人数は増加傾向にあります。
不妊治療の存在そのものが当たり前のものとして、世間一般に浸透してきたため、比較的早い段階で治療を始める夫婦が増えていることや、不妊治療全般や体外受精に関する医療技術が向上したことなどがその原因だと考えられます。

体外受精で胚移植を行う際、受精卵をすぐに体内に移植する自然胚移植と、出来た受精卵を一度凍結し、子宮の状態を観察しながら頃合いを見て受精卵を移植する凍結胚移植という2種類のパターンがあります。

凍結胚移植の技術が向上したことにより、子宮や卵巣を一定期間は休ませ、より子宮が着床しやすい状態に回復したタイミングで受精卵を移植できるようになりました。

またせっかく質のよい受精卵がいくつかできても、自然胚移植では移植する受精卵以外は使えずにいましたが、凍結技術が向上したことによって、質のよい受精卵を次回のチャンスに活かせるようになりました。

凍結胚移植の技術が向上したことにより、受精卵にとっても母体にとってもよい状態を保ち、体外受精の年間適正回数を守れるようになったと言っても過言ではないでしょう。

（まとめ）体外受精で生まれる赤ちゃんは年間何人？